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日本を性奴隷で批判する国が、自国の売春防止法に疑問を呈す滑稽さ

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 各国のニュースサイトを散策していたところ、南鮮の東亜日報に興味深い記事を見つけた。「性売買特別法10年の混乱」と銘打ったコラムで、盧武鉉政権が2004年に制定した、南鮮における性売買を根絶するため法律をめぐる混乱について書かれている。

[オピニオン] 性売買特別法10年の混乱 (東亜日報)

2004年9月に施行された性売買特別法制定の次官会議-長官会議-国会採決の過程は特異だった。当時長官だったA氏は、後日筆者にこのように話した。「法案が長官会議に上がった時、『これは話にもならない法だ』と思った。しかし反対した場合、一部の女性団体や議員、女性家族部から罵倒される雰囲気だったので口を閉ざした。おそらく別の官僚や議員も同じだろう」。

◆今日で性売買特別法10年を迎えたが、新種、変種業者を中心にアングラ化した性売買が猛威を振るい、副作用もひどい。ある開業医師は、「病院に来る性病患者が増えた。性売買女性の保健管理が崩壊したためだろう」と話した。猟奇的な性的暴行事件や性売買女性の「海外進出」の急増も、この法と無関係ではないという見方もある。

の卜鉅一(ボク・コイル)氏は、2007年に「性売買に対する合理的態度」というタイトルで、「性売買を防止しようとする方法は、人間の本性に対する誤った仮定に基づいている」と書いた。性売買の禁止が自由主義の原理に反するだけでなく、社会が阻止する哲学的根拠もないという批判だ。最近、英国の権威ある週刊誌エコノミストが性売買を「労働契約」で認識したのも同様の見解だ。末期がん闘病しながら「死ぬ日まで書き続ける」意欲を示した卜鉅一氏ほど人生を真剣に誠実に生きた知識人も珍しい。しかし、この文が公開されると、一部のフェミニストは非難を浴びせた。

◆「ローマ人の話」の著者、塩野七生は、「善意が必ずしも良き結果につながらないという、古今東西いやというほど見いだすことのできる人間社会の真実」と言った。女性の人権侵害や人身売買、暴行といった犯罪は厳罰にして当然だが、国家が「ベッドビジネス」にまで干渉することが正しいことかどうかは議論の的だ。しかし今になって誰がこの法をなくそうと言えるだろうか。人間の本性と現実に対する深い悩みなく強行した性売買特別法をめぐる葛藤は、今後も簡単には収まらないだろう。

権純活(クォン・スンファル)論説委員shkwon@donga.com


 確か、日本の過去を「性奴隷」などと批判しているのは、この国ではなかったか。2013年5月、稲田行政改革相(当時)が、「慰安婦制度自体が悲しいことだが、戦時中は合法であったのもまた事実だ」と語ったところ、南鮮外交部は公式コメントとして、「『戦時性暴力が合法』という発言は女性の尊厳と人権を著しく冒涜し、反人道的犯罪を擁護する常識以下の発言だ。日本の指導者らは帝国主義の過去の過ちを反省し、時代錯誤的な言行をしてはならない」とまで豪語していた。南鮮では、こと日本に対しては、史観が史実を凌駕する。日本の過去は国民感情が許さないということだろうが、自分の足元の恥ずべき部分は手前勝手に棚上げできるのだ、この国は。

売春やらせろデモ in ソウルw
売春やらせろデモ in ソウルw

 南鮮の性売買特別法とは、1998年に制定された淪落行為等防止法を改善したもので、性売買という商行為そのものを防止すべく制定されたものだ。南鮮という国では、売春などの性売買が法的に規制されたのは、かなり最近のことなのだ。しかも、この法律制定時には、「話にもならない法律」という見方があったというのだから、何をかいわんやだ。

 南鮮では、過去に、「売春させろデモ」というのがあった(上画像)。南鮮のGDPの約5%を占めるといわれる売春産業。ハンギョレ21の2011年のスクープでは、年間売春件数が4605万件、売春従事者は14万2000人余いるとされ、2010年には観光産業のために「フリーセックス特区を」という主張まで表れる始末である。売春は、南鮮社会とは切っても切れない産業なのだ。コラムにある「性売買女性の「海外進出」の急増」について言えば、我が国のその当事者(被害者)である。

 東亜日報は、南鮮三大紙のひとつと言われ、「大韓民国成立後は、政論を売り物にした高級志向の政府批判紙として再発足し、韓国の朝日新聞と評された(以上、Wikipedia)」そうなのだが、その所謂クオリティペーパーが「国家が「ベッドビジネス」にまで干渉することが正しいことかどうかは議論の的だ」と書くのだから、卒倒しそうになる。

 祖国お家芸の売春は、一朝一夕に育った産業ではないだろう。貧困さが深刻だった時代、日本でも娘を売る親がいた。南鮮も同様である。キーセンに売られた記者会見で明言した元売春婦が、その後、福島瑞穂のような日本の悪徳弁護士にそそのかされ、日本軍に連行されたと主張を変え、その後何人もの迷女優たちが後に続いた。慰安婦問題のこじれの発端である。福島のような弁護士は最悪だが、南鮮側も日本批判をするだけでなく、自国の性倫理の涵養に時間と金をかけては如何だろうか。


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[ 2014/09/24 07:28 ] 外交 | TB(0) | CM(11)
香港の『韓国カラオケ』
喜んで行く客の日本人も褒められたものではないが、香港にも韓国人女性が接待する韓国カラオケが多数存在する。
フィリピン人女性によるドリンクバーと双璧を為す香港の性風俗産業である。
韓国女性の性を売り物にするビジネスへの抵抗感は、美容整形への抵抗感に比例するのではないかと思う。
[ 2014/09/24 10:24 ] [ 編集 ]
人間という生き物
売春が法で禁止されても、この世に男と女がいる限り
売春行為は絶対になくならない。殺人もしかり。
それが人間という生き物だ。

女性の尊厳をことさら問題にするなら過去ではなく
現在進行形の売春合法国と売春婦輸出大国を糾弾せよ!
[ 2014/09/24 13:57 ] [ 編集 ]
自家中毒
流石に「南鮮の朝日新聞」ぶり。楽しくなっちゃいますね。
日本人にはとても理解出来ない、過去の自社の発言に責任を感じない感覚。その点でも完全朝日現象。

書かれて居る内容が異次元で、まるで●毒患者の様。この筆者も通い詰めだったのかしら?頭大丈夫?と遠くから冷たく心配のそぶり。

日本に対しては妬み恨みが昂じすぎて、今や国家的自家中毒。
いずれは毒が満ち満ちてガス爆発するしかないのでしょうね。待ちましょう。
[ 2014/09/24 15:03 ] [ 編集 ]
だから「商売」ですってば。
売春制度というのは文明国では基本的には合法です。宗教的信念を別にすれば、もともと売春というのは最も古典的な商売=経済行為であって「人権侵害」になど、なりようがない。

その証拠として、英、仏、独、蘭、スイス、オーストリアをはじめ北欧4ケ国など名だたる人権先進国において売春は悉く合法です。豪州、ニュージーランド、インド、インドネシア、シンガポールあたりでも合法。

むしろ、建て前上、純潔を重視するアメリカのような「古い」宗教国家の名残がある国と、アメリカイズムの影響下にある日韓のような国が売春を禁止しているのですね。

私の十歳くらい上の年代の人たちまでは、キーセン観光で相当に韓国のお世話になってるんじゃないかな。売春産業はつい先頃まで、韓国にとって外貨獲得の重要な手段てした。

それが突然思い出したような慰安婦騒動。韓国にとっては何が何でも強制連行であり、性奴隷でなくては困るのですね。ここでも定例的に国際世論ガー!と書き込む御仁がいますが、彼らは韓国の置かれた苦境?をまったく理解していない。

今でも文明国では合法の売春商売に、日本の属領の女性が戦時中に従事していたからと言って、それが一体何なのさ?

売春それ自体を「悪」とするから広義の強制性とか訳の分からない話が出てくるのです。これは、今でも様々な事情を背負って世界中で営業している娼婦の皆様への名誉毀損、侮辱罪、いや人権侵害そのものでありましょうに。
[ 2014/09/24 16:21 ] [ 編集 ]
ふとした疑問
性奴隷とか女性の人権とかに熱心に取り組む女性活動家は多数存在しますが、不思議なことにそういう活動家は容姿が非常にクリーチャー的というかバイオハザード的です。なぜでしょうね?(すっとぼけ)
[ 2014/09/24 19:09 ] [ 編集 ]
No title
20万人の韓国人女性をセックススレイブとして強制連行し、夜な夜な数十人の日本兵とセックスをしているとすれば、逆に考えると毎夜約1000万人の日本兵が従軍慰安婦さんとセックスしなければならない。日本兵も戦争している暇がない。
これじゃあ日本が負けるのも無理はない。
ということですね。

[ 2014/09/24 19:18 ] [ 編集 ]
[悪逆無道の過去の日本]、セックス・スレーブ強制連行について。《但し証拠は皆無》

25.4.2.ーーー産経
「慰安婦=ホロコースト」、論、バックは中国だ。
米ニューヨーク州にあるホロコースト記念館に、第二次世界大戦中の日本軍慰安婦問題の常設展示コーナーが開設されると、韓国メディアが報じた(朝鮮日報電子版・3月22日など)。
展示計画を進める在米韓国人団体によれば、「慰安婦問題はアジアのホロコースト」、という認識で記念館側と一致したという。
ナチスのユダヤ人虐殺と日本軍慰安婦の同列視を、「ばかげている」、と思った読者にはぜひ、東京基督教大学教授の西岡力氏と評論家の江崎道朗氏による対談を読んでいただきたい。

「慰安婦=ホロコースト」、論が、「誇大妄想の産物」、などではなく、大規模な国際ネットワークによる反日宣伝の一つであることが明らかにされている。
その国際ネットワークとは、アメリカに本拠を置く中国系団体、「世界抗日戦争史実維護連合会」、を中心とした組織。
同連合会については、前世紀末からアメリカで展開された、「南京大虐殺」、キャンペーンの黒幕といえばピンとくる読者も多いだろう。同連合会は、「南京大虐殺」、を日本軍によるホロコーストだと喧伝していたが、韓国系団体を巻き込んで慰安婦問題も日本攻撃の材料にしているのである。
同連合会と、そのバックにいる中国共産党の対日歴史攻撃の狙いは何か。それを解説する対談を読むと、3月に訪露した習近平・中国国家主席が語った、「第二次世界大戦の勝利で得た成果と戦後の秩序を守れ」、という言葉に隠された中国共産党の巨大な野望も理解できる。

「慰安婦=ホロコースト」、と言ったところで、ナチスのユダヤ人ホロコーストは、ナチスがドイツ国民のユダヤ人を文字通り強制連行し、600万人以上といわれるユダヤ人をガス室で虐殺したという、国家犯罪です。
片や、慰安婦=戦場娼婦は、戦地に行けば内地の遊郭・苦界で働くより問題にならぬくらい、いい金になる、(当時の陸軍大将より高い所得)、といって日本人娼婦が行ったもので、日本人売春婦の中に、当時日本であった、朝鮮出身の女性が何割か混ざっていた、というものです。
私が「慰安婦問題」、の火付け人、「朝日」、を絶対に許せないのは、いくら戦前の日本を憎み貶めるためとはいえ、「朝日」、が、[売春行為]、を、《暴力による慰安婦狩り、強制連行・強姦》、にすり替え、過去の日本を悪魔化し、非難していることです。

「それに比べて、マスコミ、とくに朝日新聞の吉田清治に対する入れ込み方は尋常でなかった。」---秦郁彦・著
『慰安婦と戦場の性』・・・第七章より。


[ 2014/09/24 20:27 ] [ 編集 ]
続き
《厚顔、無責任コンビ》ーーー「朝日新聞をみんなで叩き潰す掲示板」
平成14年10月6日・・・町工場の親方
・・・
今年初め、ほぼ同じ年齢の元論説委員の北畠清泰も死にました。
二人とも大学教授でしたが、「朝日新聞論説委員」という肩書きで、こんなのを迎える大学が あると思うと嫌になります。

今,北畠が,平成四年一月二十三日の夕刊コラム「窓・論説委員室から」 「従軍慰安婦」の見出しのもとに書いた文を読むと,本当に酷い代物だ、とあらためて痛感します。
ご承知のように、吉田清治の本をもとに述べたものです。

「吉田清治さんは昭和十七年,朝鮮人を徴発するために設けられた「山口県労務報国会下関支部」の動員部長になった。以後三年間,強制連行した朝鮮人の数は男女六千人にのぼるという。
吉田さんと部下、十人か十五人が朝鮮半島に出張する。総督府の五十人、あるいは百人の警官と一緒になって村を包囲し、女性を道路に追い出す。木剣を振るって女性を殴り、けり、トラックに詰め込む。一つの村から三人、十人と連行して警察の留置場に入れておき、予定の百人、二百人になれば下関に運ぶ。

女性達は陸軍の営庭で軍属の手に渡り、前線に送られていった。
国家権力が警察を使い、植民地の女性を絶対に逃げられない状態で誘拐し、戦場に運び、一年、二年と監禁し、集団強姦し、そして日本軍が退却する時に戦場に放置した。・・・

男性がかなりの対価を支払って、女性と合意の上で、売春を行うことは、人類始まってからある、と言われるくらいで、取り立ててひどく罪悪視することとは考えられてはおらず、戦前は合法なものでした。
[ 2014/09/24 20:40 ] [ 編集 ]
続き
戦前どころか、現在でも世界のどの国でも極悪犯罪なぞとは考えられていません。何よりの証拠に、
現在世界で、売春にどう対処しているかと言うと


つづき

現在世界で、売春にどう対処しているかと言うと、最近読んだ資料をご紹介いたします。、

売春の合法性(2000年現在)

オーストラリア
オーストラリアでは売買春そのものは合法で、一部上場している売春宿もある。
ライセンスを受ける必要がある。

ニュージーランド
オーストラリアの法改正を受けて、ニュージーランドでも合法化された。
ライセンスを受ける必要がある。

オランダ
2000年に16歳以上の売春が完全に合法化された。

デンマーク
フランス
スイス
ドイツ
ギリシャ
ハンガリー
チェコ
ベルギー
スイス
フランス
ドイツ
スペイン
ギリシャ
デンマーク
チェコ
チリ
ブラジル
合法。
殆どの国ではライセンス要。
オーストリアなどでは外国人が働くために売春ビザが存在する。

イギリス
組織的なものは違法、個人の売春自体は合法。

アメリカ
ネバダ州では合法。
売春婦の組合が存在します。

これらの国では売春は合法だが組織的な売春は違法としている国もありますが、
実態はどの国にも組織的な売春ブローカーが存在します。
組織的な売春を罰する法律はありますが、
いたちごっこでなかなかなくなりません。

重要なことは、働く女性の自由意志が尊重されているかどうかですが、
売り上げに対する一部の上がりの強要や、
暴力による強制労働など、
個人の集合体の組合化して組織を免れているケースがあり、
自由意志は極めて不可能なケースがある、という国が殆どです。

※ですので組織的な売春は禁じています。

一方女性を、「強姦」、すると、ということは、被害者の女性に一生拭えぬ、深刻な精神的苦痛をあたえることで、「売春」、とは全くことなり、世界各国、極悪犯罪としています。
昔なにかの本で、「中南米では娘を強姦された父親が、相手を殺しても無罪になる」、と読みました。
その悪質さから言って、若い人の妻とその赤ちゃんまで殺した、光市の強姦殺人の犯人など、殺しても飽き足りぬ、と考える国民は多いと考えます。
(軍隊による、占領国の一般女性に対する強姦の酷さの最たるものは、何と言っても、ソ連軍兵士による、ドイツ人女性と満州における日本女性に対するもので、鬼畜の行為としか言いようがないものでした。)

600万人のホロコーストと少しでも釣り合いをを取ろうとしたしたためか、極悪犯罪を強調するために、20万人もの若い朝鮮人女性を強制連行して、セックス・スレーブにした、と述べています。韓国では教科書にもそのように書いています。
600万ユダヤ人の虐殺と、20万人の戦場売春婦では、釣り合いのとりようもありませんが、20万人の若い朝鮮人女性を、狩り立てたとすると、どういうことになるのか、考えてみます。

[ 2014/09/24 20:42 ] [ 編集 ]
続き
中山代議士の国会質疑にあつたように、また水間政憲氏の著書にあるように、当時(昭和15年)の朝鮮の人口は約2300万人、したがって女性は1150万人となります。
その中から、若い女性、先ほど述べたように、「朝日」、が入れ込んだ、《吉田清治・著、「私の戦争犯罪」》、の描写のような、酷い暴力により、強制的に、戦場にセックス・スレーブとして連行する、適齢期?と言える年代18歳~28歳の女性の数は、年齢別構成から大目に甘く見て、200万人となります。

20万人をセックス・スレーブとして日本の国家が戦場に連行したとすると、何と驚くなかれ、朝鮮全土の若い女性の11~12人に1人が、言語道断の酷い手段により、戦場でのセックス・スレーブとして狩り立てられたということになります。

水間政憲氏の著書、「一目でわかる、「日韓併合」、時代の真実」、によると、当時の朝鮮の知事の八割が朝鮮人、投票によって選ばれ当選した、道議会議員、府議会議員も八割が朝鮮人でした。日本人の比率が非常に少なかったため、警察官もほとんどが朝鮮人でした。

このような統治組織の中で、若い朝鮮人女性の、11~12人に1人が、セックス・スレーブとして、酷い暴力により、駆り立てられ、戦場に連行されるのに対し、朝鮮人の知事、議員、警察官はどうしていたのでしょうか。
吉田清治の著書によると、日本政府が任命し、朝鮮でのセックス・スレーブ狩りのために朝鮮へ出張した、何人もの吉田清治のような人間とその部下たち、それに従った延べ何万人の朝鮮人警察官、(吉田清治の著書によると、一回に総督府の50人~100人朝鮮人警察官を動員)、は治安維持、犯罪の摘発、防止と言う、自己の職務はそっちのけで、セックス・スレーブ狩りのために忙殺されていたことになります。
いくら戦時中といえども、このようなことが行われていれば、日本の敗戦後大問題にならないわけはありません。

朝鮮人の中から、身内、友人をセックス・スレーブとして狩り立てられた被害者は大変な数になります。
階級制度が強く、日本よりも、売春婦の身分に対する、蔑視の感情がはるかに高い朝鮮人にとって、これ以上の屈辱はありません。
セックス・スレーブとして狩り立てられた、女性の身内、友人の数は、100万人は超えるもので、その人たちの怒りは想像を絶します。
もしそのようなことがあれば、戦後、ただではすむはずがありません。

憎日の塊、李承晩・大統領が日本憎悪の格好の題材として、日本断罪をどれだけ繰りしていたことか!
米占領軍も、日本国家の犯罪として厳しく追及したのは間違いありません。

しかし、慰安婦が問題になったのは、戦後46年も経って、「朝日新聞」、が日本軍の悪業として大々的に火をつけ煽ってからです。
1991年8月11日、「朝日」、朝刊の一面にデカデカとでた、報道がすべての始まりと言えます。
それ以降、吉清治が朝日紙面に繰り返し登場します。

「朝日」=築地カルト・チョーニチ、は間違いなく、「世界抗日戦争史実維護連合会」、の構成組員の一員と言えます。

日本人はこのことを肝に銘ずべきです。


[ 2014/09/24 20:46 ] [ 編集 ]
No title
イスラム国の危険性は中国の危険性並です。

イスラム国という原理主義が武力というものをより所に世界征服を企てている。
今は中東の地域支配を当面の目標としてはいても最終的な目標は世界中をイスラム教で埋め尽くすというものです。
そこに於いて、多神教の日本とはまったく相容れない敵対勢力であるわけです。
これは遠く離れた中東での話しではなく日本の危機です。
でありながら、日本に居る反ユダヤ(反米)主義の一部の者たちは中国の脅威を過小評価しているのと同様、このイスラム国への危機意識が欠如しています。

イスラム国は早急に壊滅すべき存在であり、武力と恐怖で支配を拡大しようとする邪教を壊滅すべしです。
そこにおいて日本も米国に同調しない理由はありません。
[ 2014/09/25 02:10 ] [ 編集 ]
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