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2018年もそろそろ終わろうとしているが、今年、国際社会において、最も激動したのが東アジアだっただろうと思う。もちろん、シリア情勢や米国大使館のイスラエルへの移転、欧州の移民問題、タイ少年の洞窟閉じ込め事件、サウジ人記者カシャギ氏の殺害、英国ブレグジットの混迷など、様々なニュースが世界を駆け巡った。しかし、東アジアを見てみれば、平昌五輪における南北朝鮮の接近に始まり、金正恩としては初の中朝会談や米朝会談、支那全人代における主席任期の制限撤廃、二度にわたる南北朝鮮の首脳会談と金正恩の初訪韓、日本を含む西側諸国による支那製ネットワーク機器の排除等々、日本の近隣で世界各国の駆け引きが動いた年と言える。
日本は東アジアに存在する国であるから、すべてのことが他人事とは言えない立場であるし、こと拉致問題においてはまさに主役を務めなければならない国だ。しかし、無用な揉め事には巻き込まれたくないし、その揉め事で無駄なエネルギーを使いたくはない。年末の状況でわかるのは、そういう揉め事に我が国を引きずり込むのが、南朝鮮という国だということである。
外務省の金杉憲治アジア大洋州局長がソウルを訪問し、南鮮外交部の役人と、両国間に存在する様々な問題を協議したというが、収穫はほぼゼロだったようだ。レーダー照射問題に関しては、金杉氏が遺憾の意を表明し、再発防止を要求したのに対し、南鮮側は「日本側が事実関係を確認せず発表し、主張をしている」と遺憾の意を表したという。恐らく、金杉氏は、防衛省にレーダー照射の物理的証拠があることを示唆し、問題が更に大きくなる前に南鮮側で収拾しろと言ったはずだが、日本を舐めている南鮮が応じる筈はない。恐らく、証拠が公表されれば、彼らは「捏造だ」などと騒ぎ、火病で応戦するのである。
こういう国とは交渉はおろか、対話すら成立しないのだ。文在寅の支持率は低下の一途を辿っているようだが、そういう苦境にある南鮮大統領がいつも利用するのが「反日」というカードだ。南鮮の反日は、来年は更に増長する。日韓併合に抗った朝鮮の「三・一独立運動」から、来年100周年を迎える。従って、日本を貶めるためのモチベーションが一気に高まる可能性があるのが2019年なのだ。
福沢諭吉は、明治三十年に書した時事新報に、こんな一文を書いている。
左れば斯る国人に対して如何なる約束を結ぶも、背信違約は彼等の持前にして毫も意に介することなし。既に従来の国交際上にも屡ば実験したる所なれば、朝鮮人を相手の約束ならば最初より無効のものと覚悟して、事実上に自ら実を収むるの外なきのみ。
今から120年前に、福沢は朝鮮人の本質を見抜いていた。逆の見方をすれば、五輪をホストできるほど豊かになり、名目GDPで世界12位まで発展した南朝鮮という国と民族の本質は、この120年間、1ミリも変わっていないということだ。
来年もそのあとも、東アジア情勢は混迷を極めるだろう。その流れに飲み込まれることなく、日本がひたすら国益至上主義で生き抜いていくためには、やはりレーダー照射されたら威嚇砲を撃つぐらいの国にならなければならない。憲法9条が、その道を阻んでいるなら、脱亜とともに脱9条も必要条件だろう。
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