米英仏泰 7～9割が「日本スキ」、南鮮 7割が「日本キライ！」

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　数日前に、新聞通信調査会が「諸外国における対日メディア世論調査」の結果を発表した。これは今年1月に、米国、英国、フランス、支那、南朝鮮、タイで、各1000人ほどから回答を得た結果だ。質問は16問あったが、支那では質問の制約が厳しく、16問中5問しか回答を得られなかったという結果も、言論の不自由を象徴するオマケでついてきた。

　日本に対する好感度についての調査も行われた。結果は下のグラフのようなものだった。

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　ピンク系が好感、青系がそれと反対の結果を示すが、米、英、仏、泰の結果と南朝鮮の結果のあまりの違いに、失笑してしまうほどだ。好感度（「とても好感」と「やや好感」の合計）の数字を比較すると、米が74.3%、英が66.0%、仏が76.3%、タイがなんと94.1%もあるのに対し、南鮮では僅かに29.6%。それでも、3割が好感をもつということが奇跡に思える。ちなみに、悪感度（反感度）の数値は、南鮮が68.4%であるのに対し、その他の国は15%前後と控えめだ。ちなみに支那では、調査の委託を受けた現地会社がこの質問の調査を拒否したという。

　南鮮だけで突出した数値が出るという背景には、南鮮メディアの極端な反日報道姿勢も大きな要因のひとつであり、加えて、いささか短絡的だとは思うが、やはり反日教育が根強いのだと思われる。米、英、仏というのは旧連合国であり、日本は彼等と70年前まで戦争をしていたのだ。しかし、彼等の多くは、日本に好感を寄せている。つまり、問題は大小いくつもあるけれど、彼等と日本は民間レベルに於いて、先の大戦を精神的に克服していると言えるだろう。（政治的には克服していない、と私は思うが。） 約100年前の併合時代はおろか、400年以上も前の豊臣秀吉の時代にまで「恨」を向ける国は、国際的には絶滅種であるのだ。

　彼の国では、子どもたちに「日本を憎め」と教える。これは子どもたちにとって、非常に残酷な教育理念である。好きとか嫌いとかは人それぞれが決めることであって、幼少のころから価値観を固定されてしまえば、思想的に自由にはなり得ないのだ。そういう子どもが量産されるシステムが稼働する南鮮との間に、真の友好が芽生えるかを問うのは愚問だ。

　週刊文種が先週号で、歴史的スクープと銘打った「韓国軍にベトナム人慰安婦がいた！」という記事が出た。南鮮の対日関係に関する国策は、日韓併合、慰安婦、竹島の３大テーマが基礎になっている。その主要テーマのうち、最も大きな慰安婦について、自分たちが一方的に日本を責めることができない状況が発生している。案の定、南鮮メディアはこれを取り上げず、かわりに安倍総理の「人身売買」発言に火病を発症するというご都合主義だ。メディアも国民も、彼等自身の「反日レジーム」を克服できないのである。

　日本は概ね、好感をもってもらえる国々に囲まれている。終戦まで朝鮮と同じ立場にあった台湾は、今も昔も最大の親日国のひとつであるし、同じような立場にあったパラオでは、今月末の天皇皇后両陛下の訪問を前に、歓迎ムードが日に日に高まっているという。こういう国々との交際は、心から大切にしたいと思う。謝罪と金という外交目的しかない国には、無理に親日になってくれとは言わないし、そもそも不可能なことは要求しないものだ。ただ、日本を批判する前に、まずは自国の歴史に真摯に向き合うことから始めていただきたい。