南鮮への嫌悪が数字となって表れる

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　大衆心理とはかくも敏感なものである。集団的自衛権行使容認の閣議決定に対する、反日メディアの根拠のない扇動的批判の蔓延によって、安倍政権の支持率は下降気味だ。扇動はサヨクの常套手段だが、これによって騙される人は少なくない。多少なりともリテラシーがあれば、朝日系、毎日系の過剰に情緒的な批判には根拠がほとんどなく、反対のための結論報道だとわかるのだが、“ふわっとした民意”はそこまで事を掘り下げない。安倍政権にとっては風評被害のようなものだ。

　もうひとつ、大衆心理の象徴的な発露がある。日本旅行業界が発表した、夏休みの渡航先の人気ランキングでは、親日国台湾が1位を獲得した。一方、安近短（安くて、近くて、短い日程で行ける旅行先）の代表として根強い人気を得ていた南朝鮮は10位にも入っておらず、ランク外扱いとなった。南鮮は2012年頃までは高い人気を誇っていたが、その後低迷。

夏休み海外旅行人気ランキング トップ１０

1. 台湾
2. ハワイ
3. シンガポール
4. グアム
5. イタリア
6. ベトナム
7. フランス
8. 米国（本土）
9. 香港
10. スイス

（日本旅行業協会 2014年6月30日発表）

　李明博が竹島に不法上陸し、天皇陛下を侮辱する発言をしたのは2012年8月。凋落はその後、すぐにやってきたのだ。

　ただ、南鮮の渡航先としての任期の凋落は、安倍政権が被る風評被害とは根本的に異なる。南鮮は事あるごとに日本を敵対視した言動を繰り返し、自ら嫌われるような状況に導いたと言っても過言ではない。あからさまな反日言動の数々で、多くの日本人の目は覚めただろう。旅行というのは平和産業である。湾岸戦争や支那のSARSのような事態が発生すれば、当然ながらそちら方面への渡航者は激減する。だが、或る国の事が嫌いになり、渡航者が激減するという南鮮のようなケースは今までになかった現象だ。

　韓流ドラマやK-POPといったコンテンツ産業は、彼等が忌み嫌う日本人を、彼等朝鮮人のほうに振り向かせる（騙す）最後の道具だった。だが、一部の物好きを例外とすれば、既に韓流コンテンツは飽きられ、今は振りむく人はいない。いま、日本と南鮮の間に漂うのは、互いへの嫌悪と忌避だけである。その状態を、「落ち着くべき所に落ち着いた」こととして許容し、二度と偽善的友好など口にしないことだ。