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NHKは昨日の夜7時のニュースで、日韓関係が悪化していると言う結果が出た世論調査を大々的に取り上げた。実質上、トップニュース扱いだ。何故このニュースをトップ扱いで持ってくるのか、甚だ疑問だ。それほど重大なニュースではない。株価が4年11カ月ぶりに14,000円台を回復したこと、中東情勢、支那の尖閣領有主張は国際法違反と断言した米国の件など、もっと扱うべきニュースはあるはずだ。あたかも、我が国と南朝鮮の二国間関係の悪化を食い止めようとする意思が働いているかのようである。
この、南朝鮮の「東アジア研究院」というシンクタンクと、日本の「言論NPO」による合同世論調査のサンプル数は、両国でたった1,000人ずつ。調査した側には失礼ながら、単に傾向を語るならまだしも、何らかの結論を導こうとするなら、このサンプル数では少なすぎるだろう。そしてこの調査結果をもとに、両国の関係悪化があたかも“悪いこと”のように報道するNHKも、相変わらずNHKらしい。
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