私的憂国の書

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　ドナルド・トランプ米国大統領の国連総会での演説が話題になっている。この演説がトランプの“国連デビュー”となるというが、「トランプ節」の内容は極めて刺激的だった。トランプは、平壌の狂豚の行動を「ロケットマンによる自殺行為の任務」と断罪し、軍事攻撃に踏み切れば「北朝鮮は完全に破壊される」と爆弾を炸裂させた。総会の議場はどよめいたという。チキンゲームは国連総会に場を移したが、狂豚は平壌を出ず、北の国連代表は抗議の退席をしたそうだ。それも、トランプの演説前というチキンぶりである。

　プロレスのマイクパフォーマンスさながらの発言だが、もっと驚いたのは、北朝鮮の人権侵害に言及した際、横田めぐみさんの例を引き合いに、北朝鮮の拉致犯罪に触れた点だ。

トランプ氏、横田さんの拉致非難「北朝鮮は世界の脅威」 （朝日）

　トランプ氏は北朝鮮に関する演説で、約１年半にわたって北朝鮮に拘束され、今年６月に帰国後急死した米国人学生の例とともに、「日本の１３歳の少女が自国の海岸から誘拐され、北朝鮮スパイに語学を教えることを強いられた」と拉致被害者の横田めぐみさんに触れた。北朝鮮国内の幹部粛清などとあわせ、こうした体制が世界の脅威であることを強調した形だ。（抜粋）

　米国大統領が国連総会の場で拉致に言及すること自体、今までになかったことだ。この言及のきっかけになったのは、17日の安倍総理によるニューヨークタイムス電子版への寄稿だといわれる。日本政府の度重なる働きかけのひとつの結果でもあり、同時に、安倍総理とトランプ大統領の強い結束を物語る出来事だろう。

　これに難癖をつけるメンタリティーを持つ人は稀だと思われるが、国会議員の中に一人いた。他ならぬ、有田芳生大先生だ。

トランプ大統領の「北朝鮮壊滅」発言が話題になっている。「ニューヨークタイムズ」の調査で北朝鮮の場所を地図上で正しく示すことができたのは回答者の３分の１。アメリカでは拉致問題への関心も低いままだ。安倍首相は同紙に「北朝鮮との対話は無駄骨」と寄稿した。対話なしで拉致問題は解決しない。

— 有田芳生 (@aritayoshifu) 2017年9月20日

　私は大昔に米国に1年ほど住んだことがあるが、残念ながら、一般の米国人は、支那と南朝鮮と日本の違いなど判らない。有田は、「北朝鮮の場所を地図上で正確に示すことができたのは回答者の3分の1」と否定的に語るが、それは日本人が「米国のケンタッキー州を地図上で示せ」という問いに答えられないのと同じぐらい、無意味なのだ。むしろ、国際社会で東アジアがクローズアップされる今、北の国家犯罪を表沙汰にし、拉致問題に関する米国民および国際社会のシンパシーを醸成するには絶好の機会でもあるのだ。拉致問題で何の役にも立たない有田のような者に、政府を批判する資格など無い。

　有田は、「対話なしで拉致問題は解決しない」と主張している。仮に北朝鮮と相対する場面があれば、それは「対話」ではなく「交渉」というべきだろう。単なる対話では、軍事力を持たない日本は狂豚に足元を見られるだけだ。そのために、安倍総理は強固な日米同盟の発展を目指している。有田の「対話」は、北朝鮮の要求を少なからず飲むという前提に立つものだろう。北朝鮮の要求を聞き、それに応え、その後に土下座して「返してください」と平伏すのが、有田のいう「対話」である。そんな事態になったら、国家としての日本は終わりだ。

　拉致は、政党・党派の違いを乗り越え、力を結集して解決に向かうべきイシューである。問題解決に向けて協力するどころか、それを政権批判に利用するだけの有田のようなクズには、「引っ込んでろ」という大合唱で応えたい。

　今回の選挙が参議院の改選を含まないのが、極めて残念だ。

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　つい先頃まで倒閣しか頭になかった野党連中は、安倍総理の衆院解散にいまだ右往左往の状況だ。彼らの主張には一定のパターン、いわゆるお約束があり、何よりもまず「大義がない」「自分勝手な解散」などと総理を批判し、次に、勝算もないのに受けて立つと宣言する。「よし！解散に追い込んだ」という自信はほとんど見受けられない。本来であれば、解散に喜ぶのが野党だ。しかし、「勝てそうなときに解散する総理」と批判していては、戦う前にすでに負けを宣言したようなものだ。

　歴代の首相経験者であり、直近の二つの選挙を「比例復活」という情けない敗者復活でバッジを付け続ける菅直人も、今度ばかりはダメだろう。空きカンは、ブログでまず「安倍総理は国会での追及に精神的に耐えられないために解散すると決断。個利個略極まれりだ」とお約束の批判をしておき、「私は今度の総選挙を「原発ゼロ」実現に王手をかける選挙にしたい」と気色ばんだ。原発ゼロは民進党の基本政策では、2030年に原発ゼロを目指すとなっているはずだが、菅は無所属で出るつもりなのか。ま、どうでもよいが（笑）。

　昨日は大串のブログを引用したが、大串のブログがダメ野党の標本かとおもいきや、もっとダメなブログがあった。江田憲司の「「危機管理（有事）そっちのけ解散！」・・・国民の安全より自らの保身を図る！！」というエントリーだ。

　突然の解散報道。臨時国会召集日を与党側がずっと今月25日と提案してきたのに、官邸側の事情でなかなか決まらないのであやしいとは思っていたが、まさか解散とは！安倍首相が周囲の反対を押し切って決断したという。

　その意図は「森友・加計疑惑隠し」の一点。安倍首相にとって「森友」「加計」と聞くだけで虫唾が走り、神経が消耗するという。この問題で家庭の不和もささやかれているという。にもかかわらず、国会閉会（夏休み）で一時的に鎮静化しているこの問題を、臨時国会で野党に再び執拗に追及されてはかなわないというのが安倍首相の本音だという。

　すべて自分で責任を負わないために伝聞系で書いているところが姑息だ。「「森友」「加計」と聞くだけで虫唾が走り、神経が消耗する。この問題で家庭の不和もささやかれているという」あたりは、すべて憶測に基づくレッテル張りであり、名誉棄損事案として問題視されても文句が言えない低俗な文章ではないか。

　他の倒閣野党やメディアの連中と同様に、江田もモリカケを引き合いに、総理の解散を批判している。しかし、モリカケを材料に政権を批判し、総理の退陣を求めていたのは野党の側だ。彼らがモリカケで政権を追及した目的は、おおきくふたつしかない。ひとつは、その問題追及で支持率を下落せしめ、政権を退陣させるという目的、もうひとつはもっと単純で、モリカケが自分たちの票になるという算段だ。しかし、野党の支持率は伸びなかった。これは単に、野党の作戦ミスなのだ。その作戦で失敗し、いざ求めていた「民意を聞く」という作業が現実のものとなろうとしているとき、彼らはそれを批判する。もう、自己矛盾も甚だしい。

　ひと言でいえば、モリカケ自体が政治空白そのものなのだ。北がミサイルをぶっ放しても、民進党をはじめとする野党連中は、国会の時間をモリカケで散々浪費し、国家の存立という根本的な問題を蔑ろにした。そういう野党に、有事を目の前に政治空白を作るなという資格があるとは思えない。今までモリカケを政治利用しまくったと思ったら、解散を撃たれそうになって、今度は北朝鮮を政治利用するバカどもにバッジを与えては、税金の無駄遣いである。悔しければ、江田をはじめとする民進党の連中は、モリカケを争点に選挙を戦えばいい。

　しかし、安倍首相！やりたいならやればいい！受けて立つ！！

　江田もお約束の決め台詞だ。ま、せいぜい頑張れ（棒）。

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　案の定というべきだろう。倒閣野党や反日メディアからは、「安倍総理が衆院解散」という情報に精髄反射し、ネガキャンを開始した。

臨時国会冒頭解散か。加計・森友疑惑隠し解散、加計・森友もう国会で質問するな解散、改憲一直線解散、「仕事人内閣」は何も仕事をしないうちに解散、総理の政治私物化解散、手前勝手解散、ファッショ完成を目論む解散。こんな政治はさよならだ。安倍内閣さよなら解散、総選挙にしよう。

— 福島みずほ (@mizuhofukushima) 2017年9月17日

　社会的影響力のない政治家は、物事を好き勝手に言えるから特である。社民党は、現下の北朝鮮情勢に対し、ダルマさんみたいな党首名義の「抗議文」をウエブサイトに掲載しているが、かつて北朝鮮を礼賛しまくった社会党が、党名を変えただけなのが社民党だ。絶滅種である社民は、「安倍内閣さよなら解散」ではなく、「社民党さよなら解散」にならぬよう、心してかかった方がよい。

　この解散については昨日も書いたが、昨日挙げた要点に加え、大義がないという批判を追加すべきだろう。おさらいしてみれば、こうなる。

• 森友・加計疑惑隠し
• 北朝鮮情勢下の政治空白
• 解散の大義がない

　このうち、前のふたつについては昨日書いたので、解散の大義がないという批判について書いてみよう。

　材料として、「大義なき解散総選挙か」というブログを書いている、民進党前政調会長の大串某の言い分を引用してみる。

この数日急速に、安倍総理が年内解散を、再来週の国会開会冒頭解散も含めて考えている、と報道が続いています。

衆議院は常在戦場。そうなったら真正面から受けて戦います。

しかし、その際に安倍総理が「このことの是非を国民に問いたいから解散総選挙だ」というような、いわゆる解散総選挙の「大義」は何でしょうか。私たちには見えません。

大義のない中で、安倍総理が解散をするとなると、やはり、臨時国会がはじまると森友・加計問題を追及されるのは必至なので、それを避けるための「森友・加計疑惑隠し」のために解散総選挙を行なうものと言わざるを得ません。折しも、民進党内でもゴタゴタが続いているし……というような考えではないでしょうか。

大義なき解散総選挙はどう展開するのか。私自身は、訴えるべきことを訴える、やるべきことをやり抜くだけです。

　大串は「大義が見えません」と主張している。そもそも、解散の大義は野党や反日メディアが既に与えていたのでる。野党議員が口を開けば「森友」、「加計」だったころ、倒閣野党は安倍総理に「責任あり」と、批判を集中させていた。少なくとも、倒閣野党の連中が、安倍総理の｢私も妻も一切この認可にも関係無い。私や妻が関係していたということになれば、私は国会議員や総理大臣も辞めると申し上げておきたい｣という言質を利用したことは確かだ。蓮舫が代表だったころ、内閣改造を受けて「衆院解散に追い込みたい」と言っていたのは、代表が変わったらなかったことになるのか？

　「責任がある」は「責任を取れ」の同義語であり、総理大臣に職責としての「責任」を問うとき、それは辞任要求と同じである。彼らにとって、モリカケは政権を追及する格好の材料だったのであり、その材料を使って必死に内閣支持率を下げ、安倍総理の退陣を求めた以上、解散の理由は野党が与えたということなのだ。

　ほかにも、野党が廃案を要求する平和安全法制や組織犯罪処罰法（いわゆる共謀罪）への審判も、大義のひとつである。平和安全法制により、日米同盟はそれまで以上に強固なものとなり、日本は現在の北朝鮮情勢にかかわる主役のひとりを担っている。野党が散々廃案を叫び、混乱のなかで法制化されたこの法についての信任投票としても、大義は成り立つ。言い換えるなら、民進党らの倒閣野党は、「安保法制廃案を大義とする」と宣言すればよいだけの話だ。

　そして根本的には、森友や加計など、取るに足らない問題を重大な安全保障の問題に優先させてきた、倒閣野党への信任（不信任）投票であるべきだ。大義がないのではない。逆に、大義だらけの解散なのだ。

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　安倍総理が衆院を解散する意向を固めたそうだ。今月28日に召集される国会冒頭の解散も視野に入るといわれる。この解散の噂に、反安倍陣営が浮足立つ様子が伝えられる。

　朝日新聞は社説「年内解散検討　透ける疑惑隠しの思惑」で、早期解散を批判した。この朝日の批判が、倒閣野党のテキストになる。

　小学校の名誉校長に首相の妻昭恵氏が就いていた森友学園の問題。首相の友人が理事長を務める加計学園の問題……。

　臨時国会で野党は、これらの疑惑を引き続きただす構えだ。冒頭解散に踏み切れば首相としては当面、野党の追及を逃れることができるが、国民が求める真相究明はさらに遠のく。そうなれば「森友・加計隠し解散」と言われても仕方がない。

　だが北朝鮮がミサイル発射や核実験をやめないなか、衆院議員を不在にする解散に大義があるとは到底、思えない。

　あくまで森友、加計問題に固執しなければ総理を批判できない、反安倍陣営のネタの枯渇を表している。もうひとつは、北朝鮮のミサイルによる恫喝事案だが、この2点が総理批判の軸になると思われる。

　モリカケは、既に過去の問題だ。森友は、あれだけ長い時間をかけても政権側による直接的関与の証拠は出ず、籠池氏の逮捕によって既に決着したとみるのが妥当だ。加計も、野党陣営は新事実を提示できず、野党にとっての攻めどころはもうない。前原民進党代表をはじめとして、「モリカケ疑惑隠し」との批判が常套句になるだろうが、ネタとしては古すぎる。

　北朝鮮情勢がどう動くかも批判の対象となる。だが、情勢は短期的には収束しないだろう。トランプが11月初旬に来日し、支那にも訪問する予定だが、このトランプの外遊は、米国がこの数日、ないし数週間の間の衝突を見込んでいないことを物語っている。逆に、トランプ来日は、強固な日米同盟を訴える政権にはプラスになるはずだ。倒閣派は「政治空白ができる」と批判するだろうが、解散はいつあっても空白を作るものだ。参院が機能していればよい。

　野党第一党からはネズミが脱走し出し、解党まで取り沙汰される状況だ。都民ファーストは国政政党の立ち上げを模索しているが、たとえ新党を立ち上げたとしても、若狭勝の地味すぎる顔では選挙は戦えないだろう。政権支持率も回復傾向にあり、解散を打つならタイミングとしては最適だ。願わくば、民進党代表が蓮舫であってほしかったが（笑）。

　前原が共産党との選挙協力を打ち出せば、ある程度の議席は確保できても、政党としての民進党は壊滅するだろう。自民党は一枚岩で戦える。注目は野党政局かもしれない。

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　何度か書いているが、各種報道機関の世論調査の中では、時事通信の調査結果が最も信頼できると思っている。理由は単純で、調査方法が個別面談形式であるという点だ。その時事通信の直近の調査結果が、かなり興味深い。

内閣支持４１％に回復＝北朝鮮「現実の脅威」８割－時事世論調査 （時事通信）

時事通信が８～１１日に実施した９月の世論調査で、安倍内閣の支持率は前月比５．２ポイント増の４１．８％で、６月調査以来の４割台に戻した。不支持率は同７．４ポイント減の３６．７％で、３カ月ぶりに支持が不支持を上回った。北朝鮮による弾道ミサイル発射や核実験への政府対応が一定の評価を得たことなどが影響したとみられる。
　核・ミサイル開発を進める北朝鮮は現実の脅威と感じるかを聞いたところ、「感じている」が８１．３％で、「脅しの域を出ておらず感じない」の１５．４％を大幅に上回った。一方、北朝鮮対応を踏まえ、防衛省の来年度予算概算要求が過去最大となったことについては、「賛成」５１．１％、「反対」３２．４％、「どちらとも言えない・分からない」１６．５％となった。
　内閣を支持する理由（複数回答）は、「他に適当な人がいない」２１．６％、「リーダーシップがある」１０．３％、「首相を信頼する」９．５％の順。支持しない理由（同）は、「首相を信頼できない」が２０．８％と依然として最多で、次いで「期待が持てない」１８．１％、「政策が駄目」１１．８％などとなった。

　政党支持率は、自民党が前月比２．０ポイント減の２３．７％、民進党は同１．１ポイント増の４．３％。以下、公明党４．９％、共産党１．３％、日本維新の会１．０％と続いた。支持政党なしは同０．７ポイント増の６２．９％となった。
　調査は全国の１８歳以上の男女２０００人を対象に個別面接方式で実施。有効回収率は６３．８％。（2017/09/15-15:10）

　現在までの各社の調査で、安倍政権の支持率は軒並み回復していたが、時事の調査はその傾向を改めて確認する上で興味深い。更に、支持率が不支持率を再逆転するという結果は、北朝鮮の暴挙への対応もさることながら、政権の足腰の強さの証明だろう。

　さらに興味深い結果は、政党支持率だ。

　民進党は前月から34%も上げ、4.3%を獲得した。前原新代表へのご祝儀相場だろうが、山尾の下半身スキャンダルがなければ、もう少し上げたのかもしれない。だが一方で、公明党が支持率を約倍増させたことにより、野党第一党ながら、政党別では第3位に転落した。公明党が何か目立ったことをしたわけではないので、この支持率の上がり方は異様にも思えるが、とにもかくにも、公明党にすら及ばぬ支持率で「ふたたび政権交代可能な2大政党制を」などと言っても、鼻で笑われるのがオチである。

　この調査が実施されたのは8～11日だ。前原のハニトラ疑惑の文春砲が炸裂したのが14日なので、この支持率は更に落ちる可能性がある。加えて、「離党ドミノ」というネズミたちの相次ぐ逃亡によって、悪印象は上積みされる。新代表の船出には、泣きっ面に蜂だ。

　政治には健全な野党の存在が必要だと言われる。「健全」には、心身の状態を除き、「考え方や行動が偏らず調和がとれていること」と「物事が正常に機能して、しっかりした状態にあること」という二つの意味がある。残念ながら、「調和」のない、「機能不全」を起こす民進党には、どちらも当てはまらない。政党としての調和がとれているということは、理念や基本政策で一致していることを示すが、民進党が完全に一致したのは、「政権交代」という作業においてのみである。しかもそれは、理念でも政策でもない。党の分裂が真面目に議論されている政党は、「正常に機能」という定義とは真逆の位置だ。

　こういう支持率の低空飛行は、ネズミをの脱走を更に誘発するだろう。ほぼすべて、身から出た錆と自覚すべきだ。

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